検索上位を狙うSEO対策の上では、ページタイトルの付け方が重要となります。ページタイトル上手に付けることでユーザーに認知されるだけでなく、検索エンジンに対しても大切な情報を伝えることとなります。本記事では、そもそもSEO対策におけるページタイトルとは何か、タイトルを付ける上でのポイントとは何かについて紹介します。
ページタイトルとはウェブページを構築するHTML内にあるタイトルタグに記述されている部分を指します。ユーザーによって検索される際に一番始めに出てくる検索結果画面に並ぶ一覧タイトルの多くがタイトルタグに入力した文字列が並びます。従って、タイトルタグに入力するページタイトルはユーザーをサイトへ流入する糸口になるとともに、検索エンジンに対してもカテゴライズする判断情報の一つとなります。ページタイトルにはユーザーが求める情報をいち早く伝えることが求められます。ページタイトルを付けるポイントは５つです。１つに、タイトルタグの文字列は30文字以内に収めることです。30文字を超えた場合、検索一覧に並ぶタイトルが途切れてしまうため注意が必要です。２つに、タイトルには対策キーワードを含めるということです。検索エンジンが顧客ユーザーに合わせた検索結果を提示するために重要となります。３つ目に、キーワードを盛り込みすぎないことです。文字列が限られているため、キーワードを詰め込みたくなりますが、複数のキーワードを記述してしまうとスパム行為と判断され、何らかのペナルティが発生する場合があるため気をつけましょう。４つ目に、ユーザーに伝えたいキーワードや内容は文字列の始めに記述することです。ユーザーの使用するデバイスによっては30字前後であっても文字が途切れる場合があります。５つ目に、ユーザーのアクセス数を見込むため、ページ内容に関連したワードや複合したワードを盛り込むことです。ユーザーの様々な検索行動を考慮した有意義なタイトルを考察することでアクセスアップが見込めます。その他、クリック数を上げるためには、ユーザーの知識欲求に応える内容であること、実データや固有名詞を含むことなどが挙げられます。競合サイトとは異なるオリジナリティがユーザーに伝わることで、ユーザーの流入を得ることができるとともに検索上位を狙うことができます。
まとめ
ページタイトルはユーザーが一番最初に目にする情報の一つです。クリックの有無を判断する重要な情報となりますので、よく吟味することがおすすめです。
canonicalタグによるURL正規化
時間をかけて制作したウェブページを検索エンジンに正規ページとして判断してもらうためには、canonicalタグを使ってURLを正規化することが必要となります。URLが正しく処理されていない場合、コンテンツが検索エンジンに評価されずSEO評価が下がってしまいます。重複したコンテンツとして認識されてしまわないためにもcanonicalタグを上手に活用するポイントについて学びましょう。
検索エンジンはURL単位でページを判断しています。同じコンテンツであってもURLが異なることで違うコンテンツと認識され重複コンテンツとして扱われてしまいます。例えば、PC版とスマホ版で異なるURLを使用する際や、同じ商品を紹介しながら異なるバリエーションを掲載しているページなどが値します。canonicalタグがなくても検索エンジンは正規ページを見定めようとしますが、必ずしも正しい判断を行うとは限りません。canonicalタグを正しく活用するポイントは６つあります。１つ目に、誤ったURLを打ち込まないという点です。誤ったURLにて登録が行われてしまうと検索結果に大幅なダメージを与えページの価値が下がってしまいます。２つ目に、URLの記述には相対パスではなく、フルパスを使用しましょう。「http」と「https」の区別をつけるためにも重要なポインとなります。３つ目に、検索エンジンの対象にならないbody要素には記述せず、head要素への記述を行うことです。４つ目に、canonicalタグを活用することでURLが必ず正規化するとは限らないということです。コンテンツページ自体を正規化を行うことはできますが、他のページにcanonicalタグを指定するなどの複雑な対応を行う場合、きちんと正規化がされないことがあるので注意が必要です。５つ目に、canonicalタグを同じページに重ねて登録することはできないということです。複数登録してしまうと正規化が行われない場合があります。６つ目も、５つ目と同様ですが１ページを分割して表示する際に複数のcanonicalタグを使用することもまた、正規化処理を妨げますので注意が必要です。以上のポイントを押さえた上でcanonicalタグを活用した後は「Google サーチコンソール」にて「URL正規化」をクリックし、正規化がきちんと行われているかを確認しておきましょう。
まとめ
Canonicalタグを使用して、URLを検索エンジンに正しく判断してもらうことはユーザーにページを届けるために重要な作業となります。SEO対策としても、インデックスを正確に行い、コンテンツを評価してもらう作業となりますので適正な活用が求められます。
サイテーション効果と施策
SEO対策やMEO対策において重要となるサイテーション。ビジネス名や住所、ビジネス紹介文といったビジネスが続く限り変わることのない情報がネット上に明記されていることを指しています。用語として理解はしても実際にはどんな施策を行えばよいのでしょうか。サイテーションの効果と施策について紹介します。
「引用」や「言及」といった意味で使われるサイテーションはSEO対策においてはGoogleの検索エンジンにおける「視認性」に大きく影響を与えます。視認性の評価基準として、ビジネスがどれだけ広く認知されているかがあります。例えばSNSの運用や外部のネット記事、店舗一覧などウェブ上に拡散するサイテーションによって判断し、サイテーションが多いほどSEO対策に効果的になります。あくまで言及されている情報であるため「被リンク」とは異なる扱いです。サイテーションのタイプとしては大きく２つあります。１つに、ビジネスに対して第三者による質の高い口コミやレビューがあるかどうかということです。大手口コミサイトや顧客のSNS上などでポジティブな発信をしてもらうことでサイテーションの効果を発揮します。２つに、店舗のまとめサイトや同業種の一覧サイトにNAP情報を提供し管理することが挙げられます。外部サイトにビジネスのNAP情報が掲載されることで、検索エンジンによって固定情報同士の紐付けが行われサイテーション効果を発揮します。サイテーションによって視認性が高まると、ユーザーの検索行動に問わず検索上位に上がるようになります。サイテーション施策を行う際には、Googleビジネスプロフィールに登録を行い、NAP情報の統一を図ることが必須となります。検索エンジンはGoogle情報が一番始めに来るようになっています。ビジネスプロフィールにビジネス情報を登録する際にはビジネスユーザーの検索行動を見据えながらビジネスの詳細を明記するよう工夫すると良いでしょう。NAPの統一はビジネスが大きくなればなるほど完全に一致させることは難しくなります。一致させることは大切ですが、正しい情報がユーザーに広く認知されることが重要となりますので、情報の揺れがないよう先行することがおすすめです。サイテーション効果を上げるためにできることから始めてみましょう。
まとめ
運営するビジネスをユーザーに知ってもらうためにサイテーション施策はなくてはならないものだといえます。SEO対策だけでなく、ローカルSEOやMEOにおいても重要な施策となりますので、できるだけ早く取り組むことをおすすめします。
インバウンドMEOについて
グローバル化した社会において、日本を訪れる外国人観光客を誘致することは欠かせません。特に観光業に従事する飲食店や宿泊施設にとってインバウンド集客を考えることは必須であるといえます。この記事ではMEOによるインバウンド集客について紹介します。
インバウンドという言葉が広く流布したのは2015年ごろからだと言われています。訪日外国人が日本の観光各地で「爆買い」をする様子がニュースで取り上げられ話題となりました。マップエンジン最適化を意味するMEOは、ユーザーが施設や店舗情報と絡めたキーワード検索を行う際やGoogleマップ上で地域情報を検索する際に上位表示を狙う施策を指していいます。広く言えば、地域内検索から来店に導き、最終的な売上率アップを見込むために最も適した方法を行います。インバウンド集客にMEOが欠かせないと言われるのは、Googleマップが世界で最もダウンロードされている地図アプリだからです。当然、訪日外国人の多くがGoogleマップをたよりに国内を観光します。マップ上の検索上位に営業する店舗を掲載することで、ユーザーの興味を持たせ売上率を見込めます。インバウンドMEOの施策としては４つ挙げられます。１つは、営業する店舗名（ビジネス名）を多言語で登録することです。ランキング上位に上がっても日本語名だと外国人には伝わらないことがあります。誤った翻訳で表記される場合もあるので、あらかじめ設定しておくと良いでしょう。２つ目に、店舗において重要なメニューやサービス情報に英語表記をつけておくことです。Googleビジネスプロフィールでは自動で翻訳されない項目があるためです。３つ目に、Googleマップだけでなく、「TripAdvisor」や「Apple Maps」など海外で使用の多いアプリにおいてもビジネス情報を登録することです。店舗情報を様々な媒体に掲載することで、顧客リーチを見込めるとともに、サイテーション効果にもつながります。４つ目に、使用できるキャッシュレス決済を充実させることです。せっかくユーザーの興味を引くことができても、支払い情報によって来店につながらないほど勿体無いことはありません。キャッシュレス決済サービスを導入している店舗の場合、世界で普及している決済方法の使用が実は認められているということがあります。使えるキャッシュレス情報はビジネスプロフィール上できちんとアピールしましょう。
まとめ
インバウンド集客を行う上では、外国人観光客が安心して来客することができる事前情報をいかに用意しておくかが大切です。できることから始めてみましょう。
集客率アップに向けたインバウンド対策
ビジネス名が外国人のスマートフォンでどのように表記されているか確認できていますか？日本を訪れる外国人旅行者を集客したい場合には、店舗の情報をユーザーの母国語に合わせて上げることが重要となります。私たちが外国を訪れた際に、日本語でお店が紹介されていると安心して入店することができますね。ここでは、訪日外国人が多く利用するGoogleマップに掲載するビジネス情報を英語や中国語といった多言語に設定するやり方と外国人が検索した際に上位表示される方法を紹介します。
Googleマップ上にお店を表示する際にはGoogleマイビジネスプロフィールに店舗情報を登録する必要があります。しかし、Googleマイビジネスプロフィールには多言語で設定する項目がなく、使用デバイスが日本語に設定されている限り自動的に日本語での登録となります。Googleマップ上ではユーザーの検索地によって自動翻訳される場合もあります。一方で、ビジネス名や住所、紹介文やメニュー表示などのオリジナル情報は翻訳されない可能性があります。ローカルパックやGoogleマップ上に店舗が掲載されていても、日本語表記になっていると、ユーザーが安心して来店することが難しく集客が見込めません。インバウンド集客を狙う飲食店や商業施設においては、外国語で店舗名を入力し、検索結果を確認してみましょう。表記が日本語になっている場合には、Googleマップ上で変更することができます。また、ビジネスプロフィールの店舗名が外国語検索された際に外国語表記がされるかのチェックも必要となります。ビジネスプロフィールを開き、メニュー欄から「言語」をクリックし対象言語を選択後、再度検索を行い確認します。表記が変わらない場合には「Suggest an edit」から対象言語での店舗名を入力し再登録をかけます。再登録することで、日本語と英語が同時に表示されるようになり、ユーザーが安心して店舗情報を受け取ることが可能となります。英語のみならず、中国語や韓国語といった言語も同じ手順で行うことができます。注意点として、マップ上での言語変更を行なうと、ビジネスプロフィール上のデフォルトが変更されてしまいます。従って、ビジネスプロフィールの表記は元に戻すようにしましょう。
まとめ
Googleマップ上でインバウンド集客に対応したビジネス名を登録することは、訪日外国人の店舗認知と売上向上に欠かせない対策です。表記名を正しく入力し、インバウンド集客を達成しましょう。